高年収なのにお金が貯まらない？パワーカップルの落とし穴

「世帯年収が1,500万円もあるのに、貯金が思ったほど増えていない」。よく聞く声ですが、データを見ると、これは少数派の悩みではありません。むしろ高年収世帯ほど、収入に応じて生活水準が上がり、貯まりにくい構造にハマりやすい傾向があります。

この記事では、パワーファミリーズに登録された世帯年収1,500万〜3,000万円帯の53世帯（N=53、2026年5月時点）の実データから、「貯まらない世帯」の特徴と典型パターン、改善のヒントを整理します。

「貯まらない」世帯は意外と多い

登録世帯の貯蓄率の分布を見ると、次のような結果になっています。

貯蓄率の帯	割合
0〜10%	約13%
10〜20%	約21%
20〜30%	約17%
30〜40%	約15%
40〜50%	約6%
50%以上	約28%

貯蓄率20%未満の世帯が全体の約34%を占めています。世帯年収1,500万円超でも、3世帯に1世帯は「貯まりにくい状態」と言えます。

一方で、貯蓄率50%超の世帯も28%存在しており、明確に二極化しています。同じ年収帯でこの差が出るのは、年収の高さよりも設計判断の差が大きいと考えられます。

▶ この記事のポイント

• 世帯年収1,500万円超でも貯蓄率20%未満が約34%
• 「貯まらない」典型パターンは住居費・教育費・固定費の3つ
• 節税未活用も大きな機会損失
• 「収入が増えても生活水準を上げない」設計がカギ

落とし穴①｜住居費の肥大化

最も多いのが、住居費の負担が手取りの30%以上になっているパターンです。

登録世帯の住居費の中央値は月13万円（手取り中央値83万円の約16%）ですが、貯蓄率の低い世帯では月25万〜40万円台の住居費を負担しているケースが多く見られます。

高年収共働き世帯は、住宅ローンの審査が通りやすいため、借りられる上限まで借りてしまうことがあります。タワーマンションや都心の戸建てで7,000万〜1.5億円超の物件を購入し、月30万円超の返済が長期にわたって家計を圧迫するケースです。

改善のヒント

• 住居費（住宅ローン返済＋管理費＋固定資産税月割）を手取りの20%以内に収める設計
• 借り換え・繰上返済の検討
• 子育て期と老後でライフスタイルが変わることを前提に、過度な住宅投資を避ける

落とし穴②｜教育費の青天井化

次に多いのが、子どもの教育費が制限なく膨らんでいるパターンです。

中学受験・私立中高一貫・大学進学・留学・習い事を組み合わせると、子ども1人あたり年間100万〜200万円超を教育費に充てる世帯も少なくありません。子どもが2人以上いる場合、教育費だけで世帯支出の20〜30%を占めることもあります。

教育費は「子どものため」という大義があるため、削りにくい支出の代表例です。しかし、老後資金や住宅費とのバランスを取らずに教育費に振り切ると、結果として家計全体の貯蓄が止まります。

改善のヒント

• 子ども1人あたりの教育費の年間上限を事前に設定しておく
• 公立進学・私立進学の判断を早めにする（年100万円以上の差が出る）
• 教育費と老後資金の優先順位を夫婦で共有しておく

落とし穴③｜固定費（サブスク・保険・通信費）の積み上がり

固定費は単体では小さくても、積み重なると大きな金額になります。

登録世帯の中には、月5万〜10万円台の固定費を払い続けている世帯があります。内訳としては：

• 動画・音楽・ニュースのサブスク
• 過剰な保険料（共働き世帯では特に死亡保険が過剰になりがち）
• 大手キャリアの通信費
• 駐車場代・カーリース・ガレージ料金
• 健康・美容系のサブスク（ジム、エステ）

これらは一度契約すると見直す機会が少なく、気づかないうちに月10万円超を払い続けている状態になりがちです。

改善のヒント

• 年に1回、固定費の棚卸しを実施する
• サブスクは「直近3か月使ったか」で判断
• 保険は共働き高年収世帯では「最低限」で十分なケースが多い（社会保険でカバーされる範囲を確認）
• 通信費は格安SIMや家族プランで月数万円圧縮できる

落とし穴④｜節税対策を使っていない

「貯まる世帯」と「貯まらない世帯」の差として、節税対策の活用度合いも大きく影響します。

登録世帯における節税対策の利用率は次のとおりです。

• NISA: 約60%
• ふるさと納税: 約49%
• 住宅ローン控除: 約28%
• iDeCo: 約26%
• 企業型DC: 約26%
• 不動産投資: 約21%

これらをほぼ使っていない世帯と、複数併用している世帯では、年間の手取りに数十万円規模の差が生じます。10年で数百万円、20年で1,000万円以上の差になり得ます。

改善のヒント

• まずはNISAとふるさと納税から始める（手間が少なく効果が確実）
• 次にiDeCo（拠出時の所得控除が大きい）
• 住宅ローン控除は対象世帯なら必ず適用（初年度は確定申告）
• 年収帯によっては不動産投資・法人化も選択肢

「貯まる世帯」の共通点

逆に、貯蓄率50%超の世帯にはいくつかの共通点が見られます。

• 手取りの30%以上を先取り貯蓄・投資に回す仕組みを作っている
• 住居費を手取りの15〜20%以内に抑えている
• 節税対策を3つ以上併用している（NISA・iDeCo・ふるさと納税など）
• 教育費・生活費の上限を夫婦で事前合意している
• 月1回以上、夫婦で家計を確認する習慣がある

特に重要なのが「収入が増えても生活水準を上げない」という姿勢です。昇給や転職で手取りが増えたとき、その分をそのまま貯蓄・投資に振り向けるか、生活水準アップに使うかで、長期的な資産の差は大きく変わります。

よくある質問

Q. 世帯年収1,500万円で貯蓄率20%は問題ですか？

A. 一概には言えません。住宅購入直後や子育てのピーク期など、貯蓄率が一時的に下がるフェーズはあります。重要なのは、現状の貯蓄率が「意図した結果か、ただ流されているだけか」を把握することです。

Q. 固定費の見直しはどこから始めるべきですか？

A. 一般的には保険・通信費・サブスクの順がおすすめです。保険は契約内容を見直して削減効果が大きく、通信費は格安SIMで即効性があり、サブスクは利用頻度で機械的に判断できます。

Q. NISAやiDeCoを始めたいですが、何から手を付けるべきですか？

A. 一般的には新NISAの「つみたて投資枠」（年120万円）から始めるのがシンプルで続けやすいとされています。低コストのインデックスファンドを毎月一定額で積み立てる方法が広く使われています。詳細は金融機関や専門家にご相談ください。

まとめ

• 貯蓄率20%未満の世帯は全体の約34%（パワーカップルでも珍しくない）
• 典型的な落とし穴: 住居費の肥大化・教育費の青天井・固定費の積み上がり・節税未活用
• 貯まる世帯の共通点: 先取り貯蓄、住居費抑制、節税併用、夫婦の家計合意
• 改善の第一歩: 固定費の棚卸しと、NISA・ふるさと納税の活用

「貯まらない」原因は1つではなく、複数の小さな積み重ねの結果です。一度家計を見直して、どこに改善余地があるかを確認することから始めてみてはいかがでしょうか。パワーファミリーズでは、同じ年収帯の世帯がどんな支出・節税パターンを取っているかをデータで確認できます。

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パワーファミリーズ インサイト編集部

※本記事はパワーファミリーズ インサイト編集部がAIを活用して制作・編集しています。記載内容は2026年5月時点の情報に基づきます。